PERSON
人を知る
INTERVIEW - 07
スマートフォンの
販売だけでなく、
お客様の生活を
より豊かに。
スマートフォンの販売
だけでなく、お客様の
生活をより豊かに。
JUNICHI OGAWA
小川 純一
Sales Promotion department / 課長
2011年度入社
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Q.
入社の動機を教えてください
東日本大震災の際、携帯電話がいかに重要なライフラインであるかを改めて実感しました。それに加えて、携帯電話をauショップで購入したときのスタッフさんの対応がとても良かったので、その経験から、携帯電話という生活必需品に関する接客の仕事に強い興味を持つようになりました。そして、この会社に入社することを決めました。
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Q.
入社から現在までのキャリアは？
●入社後2年半の間、副店長や店長、さらには複数店舗を統括するポジションを経験
●他県に異動後はM&Aで増えた店舗のマネジメントや移転オープン、新店の立ち上げにも参加
●入社4年で本社へ異動。販売促進課として全社員が働きやすい環境を支えるバックヤード業務に従事
この業界は次々と新しい商品が出てくるので、常に勉強が必要です。しかし、各種研修やEラーニング、ショップスタッフ向けの資格試験などが充実していて、先輩スタッフからも現場で多くのことを教えてもらいました。おかげで順調に仕事のやり方を覚えることができました。 -
Q.
現在の仕事内容を
教えてくださいお客さまにショップを利用していただき、携帯電話を継続してご利用いただくために、様々な施策を行っています。例えば、機種変更に適したタイミングのお客さまにお得な情報をメールで配信したり、イベントに合わせてチラシやWEB広告を出したりしています。また、Googleマップにも店舗のキャンペーン情報を掲載し、来店されたお客さまに喜んでいただけるよう、売れ筋の在庫を確保する取り組みを全店で協力して行っています。これらの業務は、グループ会社や各部署との連携を通じてシナジー効果を発揮しています。例えば、POSシステムを使った売上管理はIT推進部と連携し、シフト作成は労務部門と、メールで配信するキャンペーンの内容はカスタマーサクセス課の架電とリンクするものがあります。イベントやチラシの発注は経理部に加えて、セールスプロモーション課やハイコムポスティング、グルービズと協力して行っています。
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Q.
日々のやりがいについて
私は直接接客を行うことはありませんが、お客さまからのアンケート回答には全て目を通しています。スタッフや店舗がお客さまからお褒めの言葉をいただくと、それが私のモチベーションにつながります。また、Googleマップでの良いクチコミも励みになります。現場のスタッフから、在庫の店舗間移動が成約につながったという報告を受けることがよくあります。チームで協力してお客さまに喜んでいただけることが、私にとって最大のやりがいです。もし1店舗だけで運営していたら、自店舗に在庫がなければ対応が難しかった案件も、複数店舗を運営していることで他店舗の在庫を活用し、迅速に対応できることが多いです。お客さまから「他の会社では手に入らなかった希望の在庫があって助かりました」や「他の店舗の在庫を確認して希望の色の在庫をすぐに取り寄せてもらえました」といった声をいただくと、対応できる体制で本当に良かったと感じます。
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Q.
今後の目標は？
これからは、AIを活用して在庫の最適化や発注の自動化を進め、お客さまの期待を超える対応ができるように取り組んでいきます。お客さまに喜んでいただくことで、次回も当社の店舗をご利用いただき、その結果、紹介で新しいお客さまが来店される、という良い循環を生み出すことが目標です。システムの改善を通じて、陰からその循環を支えていきたいと考えています。
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Q.
休日の過ごし方について
教えてくださいフルマラソンに向けて月間走行距離を伸ばすため、熊本市内や福岡等、毎月様々な場所を走っています。熊本城マラソンも走りました。
現代の携帯ショップでは、スマートフォンを販売するだけではなく、Wi-Fi環境の提供や、Apple Music、Netflixなどのサブスクリプションサービスを通じて、お客さまの生活をより豊かにすることにも力を入れています。スマートフォンを通じてお客さまに幸せを感じてもらえるよう、そのようなサービスを普段から楽しんでいる人に向いている仕事だと思います。今後、高齢化社会の進展に伴い、店頭での設定サポートや操作説明の需要がさらに高まると予想しています。AIが普及する中でも、リアルショップならではの、お客さまに寄り添った丁寧な接客が重要になります。お客さまが安心して最新のスマートフォンを使いこなせるようサポートすることに存在価値を感じます。さらに、環境に配慮した製品が増えていることも誇りに思います。販売促進課としては、店頭POPの定期更新を進めながらも、全店にデジタルサイネージを導入してPOPの印刷量を減らすなど、環境に配慮した取り組みを本社主導で進めています。
